介護職の働き方について紹介！勤務施設・雇用形態

超高齢化社会となった昨今、ケアを行う施設や場所、内容は多岐にわたります。
そのため介護従事者にはさまざまな活躍の場があります。

この記事では介護職の主な仕事内容や働く場所・雇用形態などについてご紹介します。

介護職の働き方

介護職の仕事内容には、どういったものがあるのでしょうか。
仕事内容とともに、介護職に関連する資格などについてもご紹介いたします。

仕事内容

介護職は介護や支援を必要としている人が、日常生活を送るためのサポートをする仕事です。
着替えや食事、入浴、排泄などのお手伝いを直接身体に触れて行う、身体介助と呼ばれる仕事がメインとなります。
その他にも外出時の介助や送迎、調理や掃除といった家事のサポート、介護施設等でのレクリエーションの企画や運営も行います。

仕事の内容は施設によって異なることがあるため、希望する就職先について事前に調べておく必要があるでしょう。

介護職に関連する資格

介護職に就くためには、必ず資格が必要とされるわけではありません。資格がなくても応募可能な求人は多数あります。

しかし、業務内容によっては資格が必要な場合もあります。
訪問介護の業務には、介護職員初任者研修以上の資格が必要です。
また2021年より、資格を持たない人は採用後に「認知症介護基礎研修」を受けることが義務化されました。

介護の資格の中で、唯一の国家資格が介護福祉士です。
仕事内容は、資格がない人と根本的には変わりませんが、さらなる専門性が求められます。
資格を有していることで、マネジメントを任されたり、給与面で優遇されたりすることもあります。

介護職はどんな施設で働く？

介護サービスの多様化により、介護職の活躍の場が広がっています。
介護職はどういった施設で働くことになるのでしょうか。
主な施設の概要や仕事内容などについて見ていきましょう。

入居型

入居型の介護施設には、有料老人ホームや介護老人保健施設（老健）、特別養護老人ホーム（特養）などさまざまな種類があります。
それぞれ特徴がありますが、入居者の方のもともとの自宅ではなくこれら施設に入居していただき、介護サービスを提供するのが、入居型の介護施設の特徴です。
介護施設入居者の方の、身体介護や入浴介助・食事介助が主な仕事内容となります。

デイサービス

介護認定を受けた高齢者が、それぞれのご自宅から通って過ごす施設です。
食事や入浴の介助の他、レクリエーションの企画運営も必要とされることが多いです。
また、介護職員がサービス利用者の送迎をするところもあります。

訪問介護

介護や生活支援を必要としている方の自宅に訪問し、ケアプランに沿った介護サービスを行います。
身体介助の他、掃除、料理、買物などの生活介助を行います。
訪問介護には介護職員初任者研修以上の資格が必要です。

介護業界の雇用形態について

介護職では、正社員の他、契約社員、派遣社員、パートタイマーやアルバイトといった多様な働き方を選ぶことができます。
それぞれの働き方に異なるメリットがあるので、自分にあった働き方を選ぶようにすると良いでしょう。

正社員

雇用先と期間の定めのない契約を結ぶため、長期的な労働を行うことができることが特徴です。
契約社員や派遣社員、パートタイマーやアルバイトといった非正規雇用に比べて、正社員は拘束時間が長くなりがちですが、給与などの待遇が良い傾向があります。

フルタイムで勤務することが可能で、より安定した雇用形態を希望する人に向いていると言えるでしょう。

契約社員

3ヶ月や半年など、期間に定めのある契約を雇用先と結ぶことになります。
さまざまな職場を経験してスキルを身につけたいと考えているなど、同じ職場で長期的に働くことを希望しない方に向いた働き方であると言えます。

派遣社員

就業先ではなく、派遣会社と雇用契約を結ぶことが特徴です。
勤務地や勤務日数など、希望する条件で就業先を選ぶことができたり、派遣会社からさまざまなサポートが受けられる点も、派遣社員として働くことのメリットであると言えるでしょう。

一般的に責任の重い業務を任されることはなく、一人で行動することもありません。
このように、ある程度自由に働きたい人に向いている雇用形態であると言えます。

パートタイマー・アルバイト

パートタイマーやアルバイトは、時短勤務や仕事のかけもちが可能であるなど、柔軟な働き方ができます。
正社員に比べ、手当や福利厚生の面で不利を感じる場合もありますが、さまざまな事情で働く時間に制限がある人に向いている雇用形態です。

介護業界の働き方改革

高齢化社会の進行に伴って介護の需要は増加傾向にありますが、同時に介護職員の労働環境の改善や人材確保といった課題も問題視されているのが現状です。
このような介護職員の労働環境を改善するための取り組みとして、近年では介護業界における働き方改革が推進されています。

労働時間の見直し

介護の現場では、夜勤や残業などの長時間労働が多いというイメージを持たれている人もいらっしゃるかと思います。
しかし近年では、介護職員の時間外労働を削減するため、シフトの見直しや人員の増加などの対策が取られています。

また、36協定（サブロク協定）や特別条項付き36協定の導入により、労働時間を柔軟に調整することで介護職員の負担軽減にも取り組んでいます。
2019年4月に施行された働き方改革関連法によって、残業時間の上限規制が労働基準法で定められ、中小企業でも2020年4月から適用されました。
介護業界においても労働時間短縮への動きが進んでいると言えるでしょう。

休暇制度の充実化

介護職員が、仕事と生活でよりバランスのとれた働き方ができるように休暇制度も充実されてきています。
前出の働き方改革関連法により、年10日以上有給休暇が付与される労働者に対し「年5日の年次有給休暇の確実な取得」が義務付けられたこともあり、有給休暇を取得しやすい環境整備が進められています。

また、リフレッシュ休暇や病気休暇などの特別休暇制度を設置することで、健康管理やメンタルケアも考慮されてきていると言えます。

キャリアアップに対する支援

介護業界では、キャリアアップに対する支援が重要な課題となっていますが、専門的なスキルを身につけるための研修やセミナーの充実化が進んでおり、資格取得の支援なども行われています。
また、施設単位にはなりますが、昇給や昇格の基準を明確にするなど、制度の見直しにより介護職員のモチベーションや働きがいを上げることで、人材の定着率の向上につなげている職場もあります。

おわりに

介護の仕事は、要介護、要支援の方のケアやお世話をすることがメインです。
超高齢化社会の現代において、なくてはならない存在となっています。

未経験でも働けますが、入社後には研修を受ける必要があります。

現在のライフスタイルやキャリアプラン、将来はどういった働き方がしたいのかについて自己分析をしたうえで、自分に合った働き方を選ぶようにしましょう。
そうすることで、長くやりがいをもって働くことができるでしょう。